テクノメッセ東大阪2026　レポ

2026年11月5日 2026年11月5日

大島節子

おはようございます＾＾
自社の問題解決力を見える化し展示会を成功に導く、展示会活用アドバイザーの大島節子です。

明るくなる時間がどんどん遅くなってきました。そんな早朝の大阪から今朝もお届けします。

出会いこそ未来を切り拓く力！

11月4日（水）～5日（木）の2日間、マイドームおおさか1階にて「テクノメッセ東大阪2026（第39回東大阪産業展）」が開催されました。

今年は107社のものづくり企業が出展！

「来場密度」が際立つ展示会

ここ数年のテクノメッセ東大阪の来場者数推移は以下のとおりです。

2023年：9,254人
2024年：9,478人
2025年：9,227人

この展示会の特徴は、出展者数に対する来場者数の多さです。展示会名には「東大阪」とついていますが、東大阪市内だけでなく大阪府内の他の市や、他府県のものづくり企業も数多く出展しています。

先日の記事で取り上げた巨大見本市「JIMTOF」と、1社・1日あたりの来場密度を比較してみると、その凄さがよく分かります。

テクノメッセ東大阪（2025年実績）： 来場者数 9,227人 ÷ 107社 ÷ 2日間＝ 1社1日あたり約43人
JIMTOF（2026年実績）： 来場者数 115,103人 ÷ 1,134社 ÷ 6日間＝ 1社1日あたり約17人

なんと、日割りで計算するとテクノメッセ東大阪のほうが2倍以上も来場密度が高いことになります。巨大なメガ展示会とはまた違った「コンパクトで熱量の高い商談環境」が、毎年多くの来場者と出展者を引きつける理由なんですね。

見どころ満載！今年の企画展示コーナー

会場内では、時流を捉えた魅力的な企画展示の実演が目を引きました。

① 中小企業から始まるロボット革新！実演コーナー

今話題のフィジカルAIを搭載したロボットの実演。マジックのキャップを外し、文字を書き、再びキャップをはめてペン立てに戻すという一連のデモを間近で見学することができました。

② 高速制御AIが切り拓く次世代モビリティ！実演コーナー

大阪産業大学が開発する、自動車の1/32スケールAI高速移動実験車両。3Dプリンタによる車体製作と四駆独立駆動を備えており、実際の走行デモを見せていただきました。走行データを蓄積・分析することで、製造現場における制御技術などへの応用につながるそうです。

③ 医療×東大阪モノづくり

医療装置メーカーの高度な機器と、東大阪のものづくり企業が製作した専用架台が組み合わさることで実現した装置の展示。

④ 東大阪ブランド製品との出会い特設コーナー

今年新たに認定された製品をはじめ、東大阪の技術力とアイデアが詰まったプロダクトが並んでいました。

MOBIO展活卒業企業さんたちのブース

会場では、MOBIO展活セミナーの卒業企業さんたちも堂々たるブースを展開されていました！

（株）ビゼンさん

壁面には「切削」「研磨」の大きく分かりやすい文字。自社の強みを端正に伝えるブースです。

（株）ニシト発条製作所さん

「そうだ、ニシトにしとこ。」のキャッチコピーが光るブース。新刊『ゼロからわかる！展示会出展の教科書』のチラシも置いてくださいました♪ ありがとうございます！

（有）アラカワ紙業さん

「『この箱では、ブランドの魅力が伝わらない…』そう感じたら。」と、通路を歩くターゲットのお困りごとに真っ直ぐ切り込むタペストリー。

第一プラスチック（株）さん

「各種製法から真空成形へ工法転換を検討しています！」「1個〜の小ロット対応をして欲しい！」「サイズの大きいプラスチック成形品を作製して欲しい！」と、見込み客の抱える課題を3枚のタペストリーで見える化されています。

どの企業さんも「誰のお困りごとを解決できるのか」が遠くからでも一瞬で伝わる工夫が凝らされています。MOBIO展活で作成した展示会セットが、その後も新しい仕事につながっているとのこと。うれしいですね。

ちょっと気になったこと

展示会の内容も出展企業の熱意も素晴らしいだけに、1点だけ気になったことがあります。それは、テクノメッセ東大阪の公式サイト（東大阪商工会議所サイト内）のアドレスが、いまだに暗号化されていない「http」のままになっている点です。そのため、Googleなどの検索結果からクリックすると、ブラウザによっては「このサイトは安全ではありません」「保護されていない通信」といった警告画面が表示されてしまいます。

Googleが暗号化されていないサイトに対して警告を表示し始めたのは2018年。すでに8年も前のことです。来場しようと検索した人が、警告を見て不安になり離脱してしまうのはあまりにも残念な機会損失です。出展企業さんがこれだけ素晴らしい発信をされているからこそ、対策が必要なのではないでしょうか。