シーフードショー大阪2026 レポ

おはようございます^^
自社の問題解決力を見える化し展示会を成功に導く、展示会活用アドバイザーの大島節子です。

今年の花粉は多いように感じるのですが、まだピークではないですよね…。そんな早朝の大阪から今朝も展活タイムズをお届けします。

異業種参入とテクノロジーが切り拓く水産業の最前線

2月25日(水)~26日(木)、アジア太平洋トレードセンター内ATCホールにて、西日本最大級の食材見本市「第23回シーフードショー大阪」が開催されました。

私は過去2023年と2024年に見学していて、今年は2年ぶりの見学。以前は通販食品展示商談会と同時開催だったのですが、今回はシーフードショーだけの単独開催でした。

主催は一般社団法人大日本水産会。「魚食のさらなる普及」をテーマに、魚・水産物にこだわった展示商談会です。全国各地で漁業、養殖業、水産加工業等を通じて魅力ある魚・水産物の生産、加工に取り組んでいる皆さまが、大阪での開催を通じて西日本地区を中心に様々な業種からバイヤーを招聘し、販路開拓、販路拡大、課題解決の機会を提供する場となっています。

ATCホールというそこまで大きくない会場ですが、2日間で11,000人の来場を予想しており、会場内はかなりの賑わいを見せていました。

展示とセミナーテーマから見えてくる「業界の現状」

会場では単なる水産物の展示商談だけでなく、「すしEXPO」「水産エコラベルコーナー」「国際水産養殖技術展」「アクアポニックスEXPOコーナー」「鮮度流通技術展」「フィッシュネクスト技術展」「衛生管理推進コーナー」といった専門展示が同時開催されていました。

国内外240社約2,200アイテムの水産商材と2日間にわたる充実したセミナープログラムのテーマから、水産業界の今が見えてきます。

  • 「獲る漁業」から「育てる漁業」への本格シフト
    水産庁による陸上養殖業の届出制開始など、国を挙げた制度整備とビジネス化が進んでいます。
  • グローバル市場への目線
    2030年に輸出5兆円、進出等3兆円を目指すという目標のもと、HACCP対応やインバウンド需要、さらにはイスラム市場(ハラール)の開拓が活発化しています。

    ※HACCP(ハサップ)とは 食品の安全を守るための国際的な衛生管理システムのこと。海外市場へ水産物を輸出するためには、この基準をクリアしていることが必須条件となっています。

水産業界が直面している「課題」

一方で、業界が抱えるリアルな痛みや壁も浮き彫りになっていました。

  • 環境変化による漁獲量の不安定化
    黒潮大蛇行や海水温の上昇など、自然環境の激変により、従来の「獲る」モデルが難しくなっています。
  • 養殖における生産性の壁
    安定した生産のための歩留まりの改善や、飼料効率、水質管理の難しさ。
  • 評価の属人化
    魚の鮮度評価が長年「職人の勘」に頼って測られており、客観的な基準づくりやデータ化が遅れていること。
  • サステナビリティの課題
    市場に出回らない未利用魚・低利用魚の存在や、水産系プラスチック資材(漁網など)のゴミ問題など、環境負荷への対応が急務となっています。

未来を切り拓く「解決策」

しかし展示会が素晴らしいのは、こうした課題に対する「解決策」が具体的に提示されていることです。

  • 異業種のノウハウ流入
    製造業が持つ「水質管理の標準化知見」の導入や、地域のガス会社による陸上養殖への参入など、他業界の技術が掛け合わされています。また高温耐性を持つサーモンの開発など、最新のバイオ技術によるアプローチも進んでいます。
  • テクノロジーによる「鮮度の見える化」
    職人の勘に頼らない迅速計測装置や最新技術により、品質の客観的な数値化が可能になりました。
  • 新基準の導入と循環型モデルの構築
    輸出拡大に向けたASC認証(サステナブル・シーフード)の推進。そして海洋プラスチック問題に対する「Re:ism(リサイクル推進協議会)」の発足や未利用魚の活用など、環境と共存する取り組みが加速しています。

まとめ

今回のシーフードショー大阪は、単なる食材仕入れの場ではなく、「テクノロジーと異業種の知見によって、水産業を成長産業へとアップデートしていく未来」を見せてくれる場でした。

中小企業の皆さんにとっても「業界の課題に対して、自社の持つ技術(たとえ異業種であっても)がどう貢献できるか」を考える大きなヒントが詰まっていたのではないでしょうか。

今日もお読みいただきありがとうございます。

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